温暖化対策行わなければ“降雪量半減”の予測
2014年（平成26年）12月16日［火曜日］
温暖化対策をこのまま行わなかった場合、今世紀末には、年間に降る雪の量が東日本の日本海側で半減するなどとした最新の予測を環境省と気象庁が公表し、環境省は「農業やレジャー産業に影響が出るおそれがある」と警告しています。
環境省と気象庁は、今世紀末の日本の気候が現在と比べてどう変わるかについて、地球温暖化に関する最新の研究成果を基に予測し、公表しました。
それによりますと、温暖化対策をこのまま行わずに温室効果ガスの排出量が増え続けた場合、年間に降る雪の量が全国ほとんどの地域で減り、特に新潟県など、東日本の日本海側では現在の２メートル７２センチから１メートル２６センチへと半減するとしています。
また、山陰など西日本の日本海側でも、年間に降る雪の量は現在の５２センチから７センチへと大幅に減るとしています。
一方、もともとの寒さが厳しい北海道の内陸部では、温暖化によって空気中の水蒸気が増える影響で、雪の量が逆に増えるところもあるとしています。
環境省は「春先に雪どけ水を使う農業や、スキー場など冬のレジャー産業に影響が出る恐れがあり、温室効果ガスの削減に向けて対策を強化する必要がある」と警告しています。
（NHK NEWS WEBをコピーしました）